リップル（XRP）は、国際送金の効率化を目的に開発された暗号資産（仮想通貨）です。時価総額は暗号資産の中でもトップクラスに位置しており、2025年には米国での訴訟決着や現物ETFの上場など、大きな節目を迎えました。
一方で「リップルとXRPは何が違うの？」「ビットコインとはどう違うの？」と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、リップル（XRP）の基本的な特徴や仕組み、最新動向、国内で購入できる取引所、今後の見通しまでを初心者向けにわかりやすく解説します。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の暗号資産の購入を推奨するものではありません。
エックスアールピー（XRP）とは
| 通貨名 | エックスアールピー |
| 通貨記号 | XRP |
| 提唱者 | Ripple,Inc. |
| マイニング | なし |
| 発行上限数 | 1,000億枚 |
| 公式サイト | https://ripple.com |
| ホワイトペーパー | https://ripple.com/files/ripple_consensus_whitepaper.pdf |
| 承認方式 | PoC |
| 発行日 | 2012年 |
リップル（XRP）とは、分散型のパブリックブロックチェーン「XRPレジャー（XRPL）」上で使われる暗号資産です。XRPレジャーは2012年に稼働を開始し、その際に1,000億XRPが一度に発行されました。
XRPを取り巻く用語は混同されやすいため、まずは次の3つを区別しておきましょう。
- XRP：XRPレジャー上の暗号資産（通貨）
- XRPレジャー（XRPL）：XRPが動くオープンソースの分散型台帳（ブロックチェーン）
- Ripple（リップル社）：XRPレジャーの開発に深く関わり、XRPを活用した送金・決済サービスを企業向けに提供している米国企業
日本では通称として「リップル」と呼ばれることが多いものの、国内取引所では正式名称の「エックスアールピー」で表記されるのが一般的です。
2026年9月時点で、XRPの時価総額は約930億〜950億ドル（約14兆円前後）に達しており、CoinMarketCapやCoinGeckoのランキングで5位前後に位置しています。
リップル（XRP）の特徴
送金スピードが速く、手数料が安い
XRPの最大の特徴は、送金の速さと手数料の安さです。
ビットコインは取引の確定までに平均10分程度かかるのに対し、XRPレジャーでは3〜5秒ほどで取引が確定します。処理能力は毎秒1,500件程度とされており、エネルギーを大量に消費するマイニングも必要ありません。
送金手数料もごくわずかで、1回あたり0.00001XRP程度が基本です。従来の国際送金は、複数の銀行を経由するため数日かかり、手数料も数千円単位になることが珍しくありませんでした。XRPを使えば、こうした時間とコストを大幅に削減できると期待されています。
国際送金の「ブリッジ通貨」として設計されている
XRPは、異なる法定通貨の間をつなぐ「ブリッジ通貨」としての役割を想定しています。
たとえば日本円をフィリピンペソに送金する場合、日本円をいったんXRPに交換し、XRPを送金したうえで、受け取り側でペソに交換するという流れです。事前に相手国の通貨を口座に用意しておく必要がなくなるため、送金業者や金融機関は資金効率を高められます。
Ripple社はこの仕組みを「Ripple Payments（旧ODL：On-Demand Liquidity）」として企業向けに提供しています。日本ではSBIグループがRipple社と深い関係にあり、SBIレミットによる海外送金などでXRPが活用されてきました。
送金以外の機能も備えている
XRPレジャーは送金だけでなく、さまざまな機能をプロトコルに組み込んでいます。
- 分散型取引所（DEX）機能
- 独自トークンの発行機能
- NFT（XLS-20規格）の発行・取引機能
- 実物資産（RWA）のトークン化
2024年12月には、Ripple社が米ドル連動型ステーブルコイン「RLUSD」を発行しました。RLUSDはXRPレジャーとイーサリアムの両方で発行されており、発行から1年足らずで時価総額10億ドルを超えています。
リップル（XRP）の仕組み
XRPレジャー・コンセンサス・プロトコル
XRPレジャーは、ビットコインのようなマイニング（PoW）ではなく、「XRPレジャー・コンセンサス・プロトコル」という独自の仕組みで取引を承認しています。
取引の正当性を確認するのは「バリデーター」と呼ばれるサーバーです。各バリデーターは、信頼できる他のバリデーターのリスト（UNL：Unique Node List）をもとに投票を行い、一定以上の合意が得られた取引を台帳に記録します。
バリデーターはRipple社だけが運営しているわけではなく、大学や取引所、企業、個人など世界中の独立した運営者が稼働させています。計算競争を行わないため、少ない電力で高速に取引を処理できるのが特徴です。
エスクローによる供給管理
XRPは全量が発行済みですが、すべてが市場に出回っているわけではありません。
Ripple社は2017年、保有していたXRPのうち550億XRPを「エスクロー」と呼ばれるXRPレジャー上の仕組みにロックしました。エスクローからは毎月最大10億XRPが解放され、使われなかった分は再びロックされます。直近では、解放分のうち6億〜8億XRP程度が再ロックされる月が多いとされています。
この仕組みにより、Ripple社が一度に大量のXRPを売却して価格が急落するリスクを抑えています。一方で、毎月一定量のXRPが新たに市場に出る可能性がある点は、需給面の懸念材料としてたびたび指摘されています。
リップル（XRP）の最新動向
SEC訴訟が2025年8月に決着
XRPの価格や評価に長く影を落としてきたのが、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟です。
SECは2020年12月、「Ripple社はXRPを未登録の有価証券として販売した」としてRipple社を提訴しました。2023年7月、ニューヨーク南部地区連邦地裁は、取引所で個人向けに売買されるXRPは有価証券に当たらない一方、機関投資家への直接販売は証券法に違反すると判断しています。
その後、2025年8月にSECとRipple社が互いに控訴を取り下げ、約5年にわたる訴訟が正式に終結しました。Ripple社には1億2,500万ドルの民事制裁金と、機関投資家への直接販売を制限する差止命令が残る形となっています。
米国で現物XRP ETFが上場
訴訟の決着を受けて、米国ではXRPを組み入れたETF（上場投資信託）の上場が相次ぎました。
2025年11月13日には、Canary Capitalによる初の米国現物XRP ETF「XRPC」がナスダックに上場し、初日に約2億5,000万ドルの資金を集めています。その後も複数の資産運用会社が現物XRP ETFを投入しました。2026年8月末時点で、米国の現物XRP ETFへの累計純流入額は16億ドルを超えています。
Ripple社が米国で国法信託銀行の条件付き認可を取得
2025年12月、Ripple社は米通貨監督庁（OCC）から、国法信託銀行「Ripple National Trust Bank」設立の条件付き認可を受けました。RLUSDの準備資産を連邦と州の両方の監督下で管理できるようになることで、機関投資家や金融機関からの信頼向上が期待されています。
日本でも暗号資産が「金融商品」に
日本では2026年7月15日、暗号資産を金融商品取引法（金商法）の規制対象とする改正法が成立しました。これにより、暗号資産は資金決済法上の「決済手段」から、金商法上の「金融商品」として扱われることになります。
改正に伴い、インサイダー取引規制の導入や暗号資産ETFの解禁に向けた制度整備が進められます。また、現在は最大55%の総合課税となっている暗号資産の利益について、株式と同じ20.315%の申告分離課税へ移行する道が開かれました。分離課税の適用開始は、改正法施行の翌年1月1日以降とされており、2028年1月からが有力と見られています。
リップル（XRP）の課題・リスク
国際送金での普及
XRPの将来性は、国際送金の分野でどこまで実際に使われるかに大きく左右されます。
国際送金の世界では、SWIFT（国際銀行間通信協会）が長年にわたって標準的なネットワークとして使われてきました。SWIFT自身もデジタル化を進めているほか、米ドル連動型ステーブルコインを使った送金も急速に広がっています。XRPはこうした選択肢との競争にさらされています。
Ripple社への依存と供給量
XRPレジャーは分散型の台帳ですが、XRPの普及やエコシステムの拡大はRipple社の事業に大きく依存しています。また、Ripple社は依然として大量のXRPを保有しており、エスクローから解放されるXRPの売却動向が価格の重しになる可能性も指摘されています。
規制の動向
米国では、暗号資産の市場構造を定める「CLARITY法案」の審議が続いていましたが、2026年9月15日の上院での手続き採決では可決に必要な票数を得られませんでした。規制の枠組みがどう整備されるかは、XRPを含む暗号資産全体の価格に影響を与える可能性があります。
価格変動リスク
暗号資産は株式などに比べて価格変動が大きく、元本が大きく減る可能性があります。購入する場合は、余裕資金の範囲内で行い、リスクを十分に理解したうえで判断しましょう。
リップル（XRP）の今後の見通し
XRPを取り巻く環境は、2025年以降大きく変わりました。SEC訴訟の決着によって米国での法的な不透明感が薄れ、現物ETFの上場によって機関投資家がXRPに投資しやすくなっています。
さらに、Ripple社はステーブルコインRLUSDの発行や国法信託銀行の設立準備など、規制に準拠した金融インフラ企業としての取り組みを強めています。日本でも金商法改正によって暗号資産の位置づけが変わり、将来的な国内ETFの登場や税制の見直しが視野に入ってきました。
一方で、国際送金における実需の拡大、ステーブルコインとの役割分担、Ripple社のXRP売却による需給への影響など、見極めるべき課題も残っています。XRPの今後を考えるうえでは、価格だけでなく、実際の利用状況や規制の動きにも注目しておくとよいでしょう。
実際にエックスアールピーが買える仮想通貨取引所比較一覧
Coincheck
【入金手数料】銀行振込：無料、コンビニ入金：770～1,018円、クイック入金：770～1,018円
【出金手数料】407円
【取引手数料】取引所：無料
販売所：スプレッド
【送金手数料】0.15XRP
【最低取引額】取引所：500円、販売所：500円
【運営母体】コインチェック株式会社
【取り扱い銘柄数】17種類
bitFlyer
【入金手数料】住信SBIネット銀行からの入金：無料、住信SBIネット銀行以外からの入金：330円
【出金手数料】三井住友銀行：220円（3万円未満）・440円（3万円以上）
三井住友銀行以外：550円（3万円未満）・770円（3万円以上）
【取引手数料】取引所：無料
販売所：スプレッド
【送金手数料】無料
【最低取引額】取引所：0.000001XRP
販売所：0.000001XRP
【運営母体】株式会社bitFlyer
【取り扱い銘柄数】13種類
bitbank
【入金手数料】銀行振込：無料（銀行手数料自己負担）
【出金手数料】550円（3万円未満）、770円（3万円以上）
【取引手数料】取引所：-0.02%（Maker）・0.12%（Taker）
販売所：スプレッド
【送金手数料】0.15XRP
【最低取引額】取引所：0.0001XRP
販売所：0.0001XRP
【運営母体】ビットバンク株式会社
【取り扱い銘柄数】9種類
GMOコイン
【入金手数料】無料
【出金手数料】無料
【取引手数料】取引所：-0.01%（Maker）・0.05%（Taker）
販売所：スプレッド
【送金手数料】無料
【最低取引額】取引所：1XRP、販売所：1XRP
【運営母体】GMOコイン株式会社
【取り扱い銘柄数】13種類
DMM Bitcoin
【入金手数料】銀行振込：無料（銀行手数料自己負担）、クイック入金：無料
【出金手数料】無料
【取引手数料】取引所：無料
販売所：スプレッド
【送金手数料】無料
【最低取引額】取引所：-
販売所：10XRP
【運営母体】株式会社DMM bitcoin
【取り扱い銘柄数】12種類
Huobi JAPAN
【入金手数料】クイック入金：無料、銀行振込/ペイジー入金/コンビニ入金：手数料自己負担
【出金手数料】330円
【取引手数料】取引所：0.012～0.15%（Maker）・0.036～0.15%（Taker）
販売所：スプレッド
【送金手数料】0.1XRP
【最低取引額】取引所：0.1XRP
販売所：0.1XRP
【運営母体】フォビジャパン株式会社
【取り扱い銘柄数】11種類
TAOTAO
【入金手数料】無料
【出金手数料】無料
【取引手数料】無料
【送金手数料】無料
【最低取引額】取引所：-
販売所：1XRP
【運営母体】Tao Tao株式会社
【取り扱い銘柄数】5種類
BIT Point
【入金手数料】銀行振込：無料（銀行手数料は自己負担）、即時入金：無料
【出金手数料】振込手数料のみ自己負担
【取引手数料】取引所：無料
販売所：スプレッド
【送金手数料】無料
【最低取引額】取引所：0.01XRP
販売所：500円（買注文の場合）or0.000001XRP（売注文の場合）
【運営母体】株式会社ビットポイントジャパン
【取り扱い銘柄数】7種類
終わりに
今回は、人気の高まっている仮想通貨「エックスアールピー」について解説しました。
エックスアールピーは、他の仮想通貨と異なる機能を備えています。
今後リップル社の活躍により、さらに世界的な規模で使用されることが予想できるでしょう。
現在は価格が下がっているため、今のうちに購入しておくと、将来大きく値上がりする可能性があります。
購入を検討している方は、これからの価格推移に注目しておきましょう。