【Web3用語集】初心者が知っておくべきWeb3用語をわかりやすく解説！

2022年9月15日 2025年6月4日

2021年の“NFT元年”からわずか数年。いまやWeb3の潮流は、暗号資産の時価総額⾼騰や各国の規制整備、そしてAI × ブロックチェーンといった新領域の登場によって、かつてないスピードでアップデートされています。

2024年にはビットコイン現物ETFの承認やイーサリアムの大型アップグレードが実現し、ガスコストの低減とスケーラビリティ向上が一気に進みました。

こうした技術的・制度的な追い風を受け、Web3は「投資」から「社会実装」のフェーズへと移行しています。

そこで本記事では、初心者がまず覚えるべき以下7つのWeb3用語を分かりやすく整理しました。

Web3(Web3.0)
ブロックチェーン
暗号資産
NFT
メタバース
トークン
ステーブルコイン

Web3領域についてゼロから学びたい方はぜひご参考にしてください。

Contents

1 Web3(Web3.0)
2 ブロックチェーン
3 暗号資産
4 NFT
5 メタバース
6 トークン
7 ステーブルコイン
8 最後に

Web3(Web3.0)

Web3(Web3.0)とは、次世代の分散型インターネットの総称であり、1990年代にインターネットが普及したWeb1.0。GoogelやInstagramなどの現代のWeb2.0に次ぐ、次世代のWeb形態です。

今後に向けてより大きく変貌を遂げていく予定のWeb3(Web3.0)という概念は、2014年に誕生したイーサリアムの共同開発者であるGavin Wood氏によって広まりました。

Web2.0で台頭した「GAFAM」のような、一企業が個人情報を集中的に管理する「中央集権型」とは異なり、「分散型管理」であらゆるリスクを軽減できるのがWeb3(Web3.0)の特徴です。

ブロックチェーン

ブロックチェーンと呼ばれる概念が初めて認知されたのは、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などの暗号資産が登場したのがキッカケでした。

ブロックチェーンは、過去の全取引履歴を1本のチェーン状につなげて管理し、ユーザー同士が「データ改ざんなどの不正を取り締まる」ため、不正に強いのが特徴です。

そのほか、複数の管理者によってデータが守られているだけではなく、管理体制も複数箇所に分散されているので、システムの不具合に対する耐性も持ち合わせています。

ブロックチェーンは、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、NFTなどに技術が応用されており、不正に強い特徴を備えているため世界中で活用されています。

特に、デジタル資産として注目されている暗号資産やNFTなどは、所有者をすぐに特定できたり流動性が高かったり、柔軟に活用できる注目のコンテンツです。

暗号資産

暗号資産は暗号技術を用いて発行・管理されるデジタル価値の総称です。

中央銀行や証券保管機関を介さず、ブロックチェーン上の署名とネットワーク合意で真正性を担保します。

代表的なもので言えば、ビットコインやイーサリアムなどで、NFT購入やDeFiの担保、海外送金、ステーキング報酬など用途は多様化しています。

価格変動のリスクが大きい半面、24時間365日グローバルに手数料を抑えて即時決済でき、マイクロペイメントやクロスボーダー取引のハードルを劇的に下げました。

なお、日本では資金決済法に基づく交換業者登録と損益の雑所得課税が義務付けられています。

NFT

NFT（Non-Fungible Token）は複製が容易なデジタルデータに「世界で一つだけのシリアル番号」を付与し、所有者と取引履歴をブロックチェーンに永続記録する技術です。

アートの高額落札で脚光を浴びましたが、現在は会員証・ゲームアイテム・音楽チケット・ふるさと納税の返礼品・ホテルの宿泊権まで応用範囲が拡大しています。

二次流通時にクリエイターへ自動ロイヤルティ還元できるため、中間業者に依存しない直接的なマネタイズが可能になります。

メタバースやDAOと組み合わせることで、デジタル資産がリアル経済とシームレスにつながる基盤となりつつあります。

メタバース

メタバースとは、インターネット上に創りだされた仮想空間のことであり、「Meta」と「Universe」の2つの言葉を融合させた造語です。

VR／AR技術と高速通信を用いて構築された三次元の仮想空間で、ユーザーはアバターを通じて交流・就労・買い物・ライブ鑑賞を行えます。

ブロックチェーンと連携した「オープンメタバース」では土地やアイテムをNFTとして保有・売買でき、暗号資産で決済するとゲーム内経済と現実の資産が相互交換可能に。

有名なメタバースとしては、「あつまれどうぶつの森」やアメリカ発祥のゲームである「Fortnite（フォートナイト）」、GameFiである「Axie Infinity（アクシー・インフィニティー）」などが挙げられます。

自治体が観光PR拠点を開設したり、大手企業が社内研修や採用イベントを実施したりと用途が多様化し、“没入型SNS＋経済圏＋クリエイティブプラットフォーム”として急速に成長しています。

メタバース関連国内企業

国内で有名なメタバース関連企業としては、タレントのきゃりーぱみゅぱみゅとコラボレーションしたことで話題となった「Meta Tokyo株式会社」や、KDDIが出がけるバーチャルシティなどが有名です。

ほかにも、以下のような企業が挙げられます。

HIKKY
パナソニックの子会社である「Shiftall」
クラスター
Sony
サイバーエージェント、
VARK

また、メタバース分野に業務を広げている不動産会社など、多くの企業がVR・ARなどのメタバース分野に乗り出しています。

▼国内のメタバース関連企業

トークン

Token（トークン）は、暗号資産やNFTなどの分野において、広く活用されている言葉ですが、日本語に直訳すると「印、証拠、象徴」などと表現されます。

暗号資産が登場するシーンでは、トークンとはブロックチェーン技術を活用して開発・リリースされたコインを指す言葉として表現されることが一般的です。暗号資産と表現するのか、トークンと表現するのかという明確な区分けはされておりません。

しかし、一般的には独自トークンやセキュリティトークンなどと表現されることが一般的であるため、「トークン＝暗号資産」と覚えておきましょう。

ステーブルコイン

ステーブルコインとは、米ドルや円など法定通貨の価値に1:1で連動するよう設計されたトークンで、一般的な暗号資産に比べて、安定した価格推移が特徴です。

USDC・USDT・DAIなどが代表的で、国際送金やDeFi利回り運用、NFT決済などで不可欠な決済インフラへと成長しています。

裏付け資産の保管方法により「法定通貨担保型」「暗号資産担保型」「アルゴリズム型」の3つに分類され、近年は各国で発行体へ準備金の月次監査や分別管理を義務付ける規制が進行。

ボラティリティを嫌う企業や機関投資家がWeb3に参入する際の“ゲートウェイ通貨”として存在感がさらに高まっています。

ステーブルコイン関連企業

プロジェクトによっては、大きく失敗してしまうものもありますが、現在でも注目を集めているステーブルコインとしては以下のトークンが挙げられます。

JPY Coin（JPYC）
Tether（USDT）
USDコイン（USDC）
Dai（DAI）
Binance USD（BUSD）

ビットコインや、アルトコインなどとは異なり、法定通貨にペッグ（価格変動が紐付け）されている安心感が大きいため、今後も注目されるプロジェクトの1つです。

最後に

Web3(Web3.0)は、1990年代に浸透しはじめたWeb1.0。2000年代〜2020年代までに世界を席巻したWeb2.0に次ぐ、次世代型のネットワークシステムです。

ブロックチェーン技術や暗号資産、メタバース、NFTなどのあらゆる次世代型のコンテンツが誕生し、今後も広く普及していくことが予想されています。

投資目的やビジネスツール、コミュニケーションコンテンツなど、幅広い場面でWeb3(Web3.0)が活用されていくため、本格的に普及し始める前に知見を深めておくことが重要です。

次世代型の組織DAOや、分散型金融であるDeFiなど、さまざまな利便性の高いコンテンツが登場しているので、ぜひ今回の記事を参考にWeb3(Web3.0)への知識を深めていきましょう。