【Web3用語集】初心者が知っておくべきWeb3用語をわかりやすく解説！

2022年9月15日 2026年9月2日

2021年の“NFT元年”からわずか数年。いまやWeb3の潮流は、暗号資産の時価総額⾼騰や各国の規制整備、そしてAI × ブロックチェーンといった新領域の登場によって、かつてないスピードでアップデートされています。

2024年にはビットコイン現物ETFの承認やイーサリアムの大型アップグレードが実現し、ガスコストの低減とスケーラビリティ向上が一気に進みました。

こうした技術的・制度的な追い風を受け、Web3は「投資」から「社会実装」のフェーズへと移行しています。

そこで本記事では、初心者がまず覚えるべき以下7つのWeb3用語を分かりやすく整理しました。

Web3(Web3.0)
ブロックチェーン
暗号資産
NFT
メタバース
トークン
ステーブルコイン

Web3領域についてゼロから学びたい方はぜひご参考にしてください。

Web3(Web3.0)

Web3（Web3.0）とは、ブロックチェーンを基盤とし、ユーザー自身がデータと価値を保有・移転できる分散型インターネットの総称です。

1990年代に普及した閲覧中心の「Web1.0」、GoogleやSNSに代表される双方向の「Web2.0」に続く、第3世代のWebとして位置づけられています。

この概念は、イーサリアムの共同創設者であるGavin Wood氏が2014年に提唱したことで広まりました。Web2.0で台頭した巨大プラットフォームが個人情報と収益を集中管理する構造に対し、その集中を分散させることを目指す点が出発点です。

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、取引記録をブロック単位でまとめ、直前のブロックの情報を含めながら鎖状につないでいく分散型の台帳技術です。

同じ台帳のコピーをネットワーク参加者が共有し、新しい記録の正しさを参加者間の合意（コンセンサス）で確定させます。過去のブロックを書き換えると以降のすべてのブロックとの整合性が崩れるため、事後的な改ざんが極めて困難です。

管理主体が1か所に集中しないため、特定のサーバが停止してもネットワーク全体は動き続けます。ビットコインやイーサリアムのような暗号資産だけでなく、NFT、ステーブルコイン、証券のトークン化まで、Web3のあらゆる仕組みがこの技術の上に成り立っています。

暗号資産

暗号資産とは、暗号技術を用いて発行・移転されるデジタル資産の総称です。中央銀行や証券保管機関を介さず、ブロックチェーン上の電子署名とネットワークの合意によって真正性を担保します。

代表例はビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）で、用途は決済にとどまらず、DeFiの担保、ステーキング、海外送金、ガス代の支払いなど多岐にわたります。24時間365日、国境をまたいで即時に移転できる点が最大の特徴です。

一方で価格変動は大きく、2025年10月に最高値をつけたビットコインは2026年6月にかけて一時半値以下まで下落しました。

また、2026年から日本における暗号資産のの法制度が大きく変わりました。

これまで日本の暗号資産取引は資金決済法にもとづき、交換業者の登録制で規律されてきました。しかし2026年7月15日に成立した改正法により、根拠法は金融商品取引法へ移管されます。主な変更点は次のとおりです。

「暗号資産交換業者」は「暗号資産取引業者」へ名称変更し、業規制を強化
発行者・取扱業者に対する情報公表規制を整備
インサイダー取引規制を新設するなど、不公正取引規制を強化

施行は公布（2026年7月23日）から1年以内とされ、2027年中の新制度スタートが見込まれます。

NFT

NFT（Non-Fungible Token）は複製が容易なデジタルデータに「世界で一つだけのシリアル番号」を付与し、所有者と取引履歴をブロックチェーンに永続記録する技術です。

アートの高額落札で脚光を浴びましたが、現在は会員証・ゲームアイテム・音楽チケット・ふるさと納税の返礼品・ホテルの宿泊権まで応用範囲が拡大しています。

二次流通時にクリエイターへ自動ロイヤルティ還元できるため、中間業者に依存しない直接的なマネタイズが可能になります。

メタバースやDAOと組み合わせることで、デジタル資産がリアル経済とシームレスにつながる基盤となりつつあります。以下の記事では、詳しく解説しています。

NFTとは？仕組みや始め方、活用事例をわかりやすく解説【2026年最新版】

メタバース

メタバースとは、インターネット上に創りだされた仮想空間のことであり、「Meta」と「Universe」の2つの言葉を融合させた造語です。

VR／AR技術と高速通信を用いて構築された三次元の仮想空間で、ユーザーはアバターを通じて交流・就労・買い物・ライブ鑑賞を行えます。

ブロックチェーンと連携した「オープンメタバース」では土地やアイテムをNFTとして保有・売買でき、暗号資産で決済するとゲーム内経済と現実の資産が相互交換可能に。

有名なメタバースとしては、「あつまれどうぶつの森」やアメリカ発祥のゲームである「Fortnite（フォートナイト）」、GameFiである「Axie Infinity（アクシー・インフィニティー）」などが挙げられます。

自治体が観光PR拠点を開設したり、大手企業が社内研修や採用イベントを実施したりと用途が多様化し、“没入型SNS＋経済圏＋クリエイティブプラットフォーム”として急速に成長しています。

メタバース関連国内企業

国内で有名なメタバース関連企業としては、タレントのきゃりーぱみゅぱみゅとコラボレーションしたことで話題となった「Meta Tokyo株式会社」や、KDDIが出がけるバーチャルシティなどが有名です。

ほかにも、以下のような企業が挙げられます。

HIKKY
パナソニックの子会社である「Shiftall」
クラスター
Sony
サイバーエージェント、
VARK

また、メタバース分野に業務を広げている不動産会社など、多くの企業がVR・ARなどのメタバース分野に乗り出しています。

▼国内のメタバース関連企業

トークン

トークン（Token）は直訳すると「印」「証拠」「引換券」を意味し、Web3の文脈ではブロックチェーン上で発行されるデジタルな権利・価値の単位を指します。

暗号資産、ステーブルコイン、NFT、セキュリティトークン、ガバナンストークンは、すべて「トークン」という上位概念に含まれます。

そのため、「トークン＝暗号資産」ではありません初心者向けの説明では「トークン＝暗号資産と覚えておけばよい」とされることがありますが、日本の法制度上、この理解は正確ではありません。

同じくブロックチェーン上で発行されていても、その性質によって適用される法律と規制がまったく異なります。

分類	具体例	日本での主な位置づけ
暗号資産	ビットコイン、イーサリアム	資金決済法（2027年中に金商法へ移管見込み）
電子決済手段（ステーブルコイン）	JPYC、USDC など	資金決済法（2023年施行の改正で新設）
セキュリティトークン（ST）	不動産ST、社債ST	金融商品取引法上の有価証券
その他（NFT・ポイント型など）	会員証NFT、アートNFT	個別の性質に応じて判断

「NFTだから規制の対象外」といった整理は通用しません。設計次第で有価証券や電子決済手段に該当しうるため、事業として発行する場合は必ず専門家の確認を経てください。

ステーブルコイン

ステーブルコインとは、米ドルや円など法定通貨の価値に1:1で連動するよう設計されたトークンで、一般的な暗号資産に比べて、安定した価格推移が特徴です。

USDC・USDT・DAIなどが代表的で、国際送金やDeFi利回り運用、NFT決済などで不可欠な決済インフラへと成長しています。

裏付け資産の保管方法により「法定通貨担保型」「暗号資産担保型」「アルゴリズム型」の3つに分類され、近年は各国で発行体へ準備金の月次監査や分別管理を義務付ける規制が進行。

ボラティリティを嫌う企業や機関投資家がWeb3に参入する際の“ゲートウェイ通貨”として存在感がさらに高まっています。

ステーブルコイン関連企業

プロジェクトによっては、大きく失敗してしまうものもありますが、現在でも注目を集めているステーブルコインとしては以下のトークンが挙げられます。

JPY Coin（JPYC）
Tether（USDT）
USDコイン（USDC）
Dai（DAI）
Binance USD（BUSD）

ビットコインや、アルトコインなどとは異なり、法定通貨にペッグ（価格変動が紐付け）されている安心感が大きいため、今後も注目されるプロジェクトの1つです。

最後に

Web3(Web3.0)は、1990年代に浸透しはじめたWeb1.0。2000年代〜2020年代までに世界を席巻したWeb2.0に次ぐ、次世代型のネットワークシステムです。

ブロックチェーン技術や暗号資産、メタバース、NFTなどのあらゆる次世代型のコンテンツが誕生し、今後も広く普及していくことが予想されています。

投資目的やビジネスツール、コミュニケーションコンテンツなど、幅広い場面でWeb3(Web3.0)が活用されていくため、本格的に普及し始める前に知見を深めておくことが重要です。

次世代型の組織DAOや、分散型金融であるDeFiなど、さまざまな利便性の高いコンテンツが登場しているので、ぜひ今回の記事を参考にWeb3(Web3.0)への知識を深めていきましょう。